顧客データには1stパーティデータ、2ndパーティデータ、3rdパーティデータの3つのタイプのデータがあり、それぞれ収集方法や取得方法に違いがあります。それぞれがどんなデータを指すのかについて見ていきましょう。
こちらもオススメ
- PPIDを利用した広告配信へ。注目されるファーストパーティデータ
- GDPR、CCPA、個人情報保護法。世界各国に広がる個人情報保護の動き
- Googleの発表したPrivacy Sandbox。広告のターゲティングへの影響は?
1stパーティデータの特徴とメリット
1stパーティデータは自社のウェブサイトやアプリから収集したデータのことを指します。1stパーティクッキーなどの行動履歴だけでなく、ユーザー登録などの際に入力したメールアドレスや電話番号、住所などのプロフィール情報も1stパーティデータに含まれます。 その他、CRMやSFAなどに蓄積された顧客情報データや、購買履歴やPOSデータ、アンケートやサーベイのデータなどがあります。 1stパーティデータは自社で収集するデータのため、データの出自が明確であり信頼性が高い点や、ローコストで取得できる点がメリットです。また、データ収集におけるコンプライアンス違反などのプライバシーリスクが低いことも利点と言えるでしょう。
2ndパーティデータの特徴とメリット
2ndパーティデータとは、他社が保有する1stパーティデータのことを指します。他社が保有するものなので、購入したり、パートナー企業などと共有することで利用することが出来ます。1stパーティデータを持つ企業が、データ販売プラットフォームに出品し、他の企業がデータを購入するという流れで取引が行われます。2ndパーティデータデジタル広告のターゲティングに利用されることが多くなっています。 2ndパーティデータは、データの種類としては1stパーティデータと大きくは変わらず、Webサイト履歴やソーシャルデータ、視聴データなどが含まれます。 自社以外のソースから好きなデータを得られるのがメリットと言えるでしょう。
3rdパーティデータの特徴とメリット
3rdパーティデータも、2ndパーティデータと同様に他社が保有するデータですが、そのデータが1stパーティデータではない点が特徴です。たとえば、国や自治体が公表しているオープンデータも3rdパーティデータのひとつです。また、大規模なサンプルを持つリサーチ会社など、データ収集を行う企業から購入するデータも3rdパーティデータに含まれます。具体的には、業界動向や人口動態のデータ、行動データや、アンケートで取得した興味・関心・属性データなどがあります。 3rdパーティデータを活用するメリットは購入したデータを、自社の1stパーティデータと合わせて使える点です。しかし、自社で管理しているデータではないため、データの信憑性をチェックすることが大切です。3rdパーティデータを利用する際は、情報元の信頼度を確認するようにしましょう。
まとめ
3rdパーティクッキーの利用制限に向けて、各企業は自社のサイトでユーザーデータを収集しようとする動きがあります。 自社で取得できるデータがどんなものか、他社から購入することで活用できるデータはどんなものかを整理し、データの棚卸をしていくことがこれからのマーケティングには必要になるでしょう。
こちらもおすすめ