サードパーティCookieを規制しようとする動きが近年急速に進んでいます。サードパーティCookieとは、Webブラウザで使用されている、アクセスしたWebサイトと異なるドメインが発行したCookieのことです。十数年にわたり、Webマーケティングにおいて大きな役割を担ってきました。サードパーティCookieが使えなくなると、いったいどのようなことが起こるのでしょうか。その対策についても見ていきましょう。
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プライバシーに対する世界的な意識の高まり
米Googleは2020年1月、「サードパーティCookie」のサポートを2年以内に廃止すると発表しました。Appleデバイスの標準ブラウザであるSafariでは既にサードパーティCookieがデフォルトでブロックされています。ここにGoogleのChromeが加わることで、今後大半のブラウザで広告運用のターゲティングにサードパーティCookieが使えないということになりました。
サードパーティCookieがブロックされるとどうなる？
サードパーティCookieが使えなくなると、年齢やデモグラフィック属性、興味関心を推測するDMPや、ブラウザの履歴を利用したオーディエンスターゲティングが使用できなくなるだけでなく、リマーケティング広告の利用や、ビュースルーコンバージョンの計測もできなくなります。今まで当たり前のように使っていたプラットフォームや機能が使えなくなってしまうため、メディア各社が対応の必要性に迫られているのです。
具体的な対応方法とは？
対応としては、「サードパーティCookieに頼らない施策」が必要です。具体的には、サードパーティCookieに依存した施策（DSP、パブリックDMPなど）の利用を止めること、また、広告では人へのターゲティングではなくクリエイティブや配信面を強化することが必要となってきます。
Cookieレスのコンテンツマッチングサービス「とりもち」
「とりもち」はCookieを使用せずに記事レコメンドが可能なサービスです。Cookieを使用しない独自技術で、コンテンツ内部のテキストとサムネイル(URL)を自動収集し、ユーザが閲覧中のコンテンツに対して関連度の高いコンテンツを自動配信します。また、「とりもち」では異なるドメイン間での記事レコメンドも可能となっています。Cookieを使用せずに複数ドメイン間で相互流入が可能なため、ドメインをひとつにまとめる必要もありません。
Cookie規制には早めの対応を
現在すでにCookieを活用したサービスを利用している場合は、Cookieの規制が強まるとともにサービスの効果が薄れていくことになります。また、Cookie規制の対策としてサービスを変更する場合は、契約やタグの張り替えなどに思った以上の手間がかかることも。Cookieの規制はまだ先と思わず、できるだけ早めに対応することが大切です。
