プライベートDMPを活用してコンバージョンをアップさせよう!

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DMPは、顧客属性や行動履歴などを集めたプラットフォームです。ダイレクトメールなどの広告戦略、ECサイトのコンバージョン率アップなどに利用されています。今回は、「プライベートDMPやオープンDMPという言葉を耳にするけれど、いったい何のことなのか分からない」という方に向けて、プライベートDMPを中心に解説します。

プライベートDMPとは?

DMPはData Management Platformの略で、Webサイト上で集められたデータを管理し、分析するプラットフォームのことです。DMPには、大きく分けて「オープン(パブリック)DMP」と「プライベートDMP」の2種類があります。

オープンDMPは、第三者によって提供される「マーケティングに関する情報」を集めたものです。Webサイトの閲覧履歴やデモグラフィック情報などが含まれていますが、Webサイト上で登録された会員情報などの個人的な情報は含まれていません。このため、クラウドサービスとして提供されるケースが多いようです。

一方、プライベートDMPは、企業が所有するデータを利用するDMPのことを指します。自社との取引情報、会員情報、購入履歴などが該当します。プライベートDMPには、Webサイトから得た情報だけでなく、小売業などでは、売上・購入履歴などの実店舗でのデータも反映されています。

プライベートDMPでできること

プライベートDMPを使うと、大量の情報を細かくセグメント化できるようになります。これまでマーケティングに活用できなかった情報(サーバに蓄積されたままの情報)にも、新たな利用価値を見出すことが可能となります。

プライベートDMPの最大の特長は、ユーザの特性に合わせたマーケティングを展開できることです。ログデータや顧客情報を利用して、ユーザに合わせたメール配信を行うなど、より戦略的なマーケティングが可能となります。例えば、同じユーザが複数のデバイスを利用している場合、それぞれを別人として扱うのではなく、同一人物とみなして戦略を講じることができます。

このように、各チャネルから得られたデータを統合し、より意味のある「情報」として最適化できるのがプライベートDMPの特長です。チャネルごとにバラバラになっていた情報を一元管理できるため、自社サービスの種類が多い場合や会員数が多い場合に、特に効果的です。

プライベートDMPのメリットとデメリット

DMPを活用する際は、そのメリットとデメリットについても十分に把握しておく必要があります。続いては、プライベートDMPのメリットとデメリットについて具体的にご紹介します。

プライベートDMPのメリット

根拠のあるデータを基にした、より効果的なマーケティングを行えるのがプライベートDMPの最大の利点です。自社のWebサイトの履歴だけでなく、ダイレクトメールなどの広告、キャンペーンから得た情報、実店舗から得たオフラインの情報など、幅広い情報を包括的に分析できるようになります。分散管理されていた顧客情報を一か所にまとめられるので、メインとなる顧客層を分析する場合などに大いに役立ちます。ターゲット層の絞り込み、潜在的な顧客の発掘につなげていくことも可能で、ユーザの指向、傾向をより深く知ることができます。

プライベートDMPのデメリット

プライベートDMPを活用するには、それなりのコストがかかることも考慮しなければいけません。初期費用に加えて、運用コスト、ランニングコスト、担当者の人件費などを想定しておく必要があります。プライベートDMPの料金形態は、「従量課金制」や「月額制」など、サービスごとにさまざまです。なかには、DMP単体でマーケティングに活用できないものもあり、クライアントごとに開発を行うDMP(オーダーメイドタイプのDMP)の場合、初期費用が高額になるケースもあります。

また、プライベートDMPは自社の顧客データを中心としたプラットフォームになるため、事前に企業側のデータを整理しておく必要もあります。これができていないとセグメントを設定できません。

そもそも「プライベートDMPは運用が難しい」という声も多いようで、大量のデータを扱うプライベートDMPは、オープンDMPに比べると、どうしても運用の難易度が高くなってしまいます。この点に関しては、他社OEMサービスを利用すると負担が軽減できます。DMPの導入を検討している企業は、OEMという選択肢も候補に入れておくとよいでしょう。

どのようにマーケティングを展開していくかがポイント

プライベートDMPの活用先は広告だけとは限りません。戦略PR、キャンペーン情報の告知、Webサイトの改善、インプレッションやコンバージョン、ユーザビリティーの向上、商品・サービスの開発、新たな市場の開拓などに役立てることができます。単にデータを集めるのではなく、どのように活用するかがポイントです。自社の情報を活用して「何をしたいのか?」をよく見極め、最適なDMPを選定する必要があります。